コンテンツにスキップするには Enter キーを押してください

山奥に移住したけどなるべく死にたくないので医療を受けたい話

Last updated on 2021年4月4日

Kumamoto Doctor heli

山奥に移住した

経緯など詳しくは過去のエントリーを参照。

山奥に移住して半年生き延びた経緯とお金の話

将来的には山奥に定住できたらいいなとも考えているので、定住している先人たちの話をよく聞くようにしている。定年後に別荘地に定住している年配の人も多いからかもしれないが、定住者から一番よく聞く不安は医療体制についてだ。

移住する前は 『まともな収入が得られる仕事があるか』 が一番の不安要素だが、それをクリアして定住している人たちは 『まともな医療が受けられる病院があるのか』 ということが不安なようだ。

そこで、山奥の医療体制について調べたことをまとめようと思う。
専門家ではないので、情報源は世間話とインターネットのみであることをご了承いただきたい。

山奥の医療機関

僕の住んでいる南小国町と隣の小国町には、以下の病院・薬局がある。
この範囲内は車で30分以内で到達できる。

南小国町

蒲田医院

 内科・外科・放射線科・リハビリテーション科

きよら歯科

 歯科・小児歯科

きよらのさと薬局

 薬局

小国町

小国公立病院

 総合診療科・外科・産婦人科・小児科・耳鼻咽喉科・眼科・胃腸科・循環器科・整形外科・皮膚科・こう門科・泌尿器科・精神科(物忘れ外来)・麻酔科

おおむら内科クリニック

 内科・循環器内科・皮膚科・小児科

おぐに整形外科

 内科・神経内科・小児科・整形外科・皮膚科・心療内科・リウマチ科・リハビリテーション科

とらたに歯科

 歯科・小児歯科・矯正歯科

甲斐田歯科医院

 歯科・小児歯科・歯科口腔外科

児玉歯科医院

 歯科

ゆう薬局

 薬局

小国調剤薬局

 薬局

アスリード薬局小国店

 薬局

以上だ。

健康な成人の日常的な医療体制として、人口当たりの医師数で比較すると、阿蘇郡と阿蘇市あわせてだいたい熊本市内の3分の1の医師数であり、全国平均のおよそ半分強である。

そのため、地域で救急患者を最も多く受け入れている総合病院の小国公立病院でも、医師は7名(総合診療科4名・外科3名)であり、その他の 多くの診療科は非常勤医師の診療で週に数回のみ である。

山奥の救急医療

次に、定住者からよく不安を聞く救急医療体制について。

熊本県では、心臓疾患や脳疾患、重大な外傷などで専門的な救急救命措置が必要な場合、ドクターヘリと防災消防ヘリの2機のどちらかで熊本市内の病院に搬送される。

「熊本型」ヘリ救急搬送体制(熊本赤十字病院)

南小国町と小国町を合わせて年間31件(2016年)、熊本県全体で1014件(平成28年度)の出動がある。

ドクターヘリの搬送時間シミュレーションでは199番の通報から救急医の治療開始まで29分となっているので、ドクターヘリの救急医が行える範囲の措置であれば都市部とあまり変わらない措置ができる

しかし、もしカテーテル検査や冠動脈のステント留置術など、医療機関に到着した後にしか行えない措置は、福岡などの都市部に比べて20~30分ほど開始が遅くなる

山奥で病気になるとつらいこと

  • 人口に対して医者が少ない
  • 重大な心疾患や脳血管疾患の措置に時間がかかることがある

現状での対策

以上の状況を踏まえて、僕が提案する対策は次の3つ。

対策その1:病気にならない

病気にならなければどうということはない!という身もふたもない解決策。
都会のように痛くなったり辛くなったり倒れたりしてから病院を探して行こうとすると不利なので、病気になる前に予防することが第一の対策になる。

なので、心疾患や脳血管疾患など、病院につくまでの時間が大きく生死を左右しかねない病気に関しては重点的に健康診断や人間ドックなどで調べて予防することが重要だ。

対策その2:疾病情報を近所で共有しよう

移住してきて驚いたのだが、災害時の避難計画などの立案のために、町内会などで家族構成や慢性疾患の状況などを共有する仕組みがある。要は災害の時に少ない人数で担いで逃げる優先度を把握するためだ。

疾病の情報などは他人に教えたくない個人情報かもしれないが、近所に自分の疾患について知っている人がいれば、倒れた時に救急車やドクターヘリへの情報提供がスムーズになることがあるかもしれない。

特に僕のような一人暮らしで持病やアレルギーを把握している家族がいない人は、町内会長さんにすべて伝えてあると命が助かる可能性が少し上がるかもしれない。

また、移住者は地元集落と離れたコミュニティを形成していて消防団などに疾病情報が共有されていないことが多いので、早めに行政と連絡を取る必要があると思う。

対策その3:来年度以降便利になるオンライン診療を使う

2018年現在、オンラインのビデオ通話などを利用した遠隔診療の規制緩和が進んでおり、2018年度の診療報酬の改正では「オンライン診療料」「オンライン医学管理料」の項目が新設されるなど、オンライン診療が便利になる状況が整備されつつある

いままでも、離島やへき地の患者や、糖尿病などの一部疾患に対しては認められていたが、病院側としては対面に比べて低い診療報酬のため、対応する病院は一部に限られていた。

しかしこれからはオンライン診療にも報酬がつくので、初診だけ対面で受診→次回以降はオンラインで診療、という形態に対応する病院が来年度以降、もっと増えてくることが予想される。 『都市部の忙しい患者が前回と同じ花粉症の薬もらうのに毎回並ぶの面倒だからオンラインで診療してもらって処方薬も家まで郵送』 みたいな都市部の住民の大きなニーズに対応するシステムは、へき地の住民にとっても大いに助かることだ。

対策その4:出産は都市部の病院で

この対策は非常に多くの移住者(特に都市部から移住した女性)から聞くことが多かった。小国公立病院には週1回しか産婦人科の診察がなく、非常勤のため、出産は実家の近くに里帰り出産するケースが多いようだ。

対策その5:ロボットに期待しよう

現在30代の僕の場合、介護業界の人手不足が解決されて介護されたり老人ホームで最期を迎えたりする可能性よりは、何らかのロボットに看病されたり最期を看取ってもらったりする可能性がはるかに高いと信じている。

なので、自宅を建築したり改装したりする際には、電源や間口、ドアの設計、スイッチの管理など、将来的に各種ロボットを運用しやすい設計にする必要があるだろうなあと考えている。

まとめ

人間のコミュニティとか努力にも引き続き期待するけど、最終的にはテクノロジーでどうにか健康にしてほしい

健康が第一。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です